固定資産の減価償却とは何ですか?
固定資産については、以前学習しましたね。
日商簿記3級:固定資産について
建物や備品の事です。
建物や備品は、時間がたつほどに古くなっていき、価値も落ちていきます。
このような固定資産に対して、決算時に価値を少しずつ落としていく処理を減価償却といいます。
固定資産の減価償却の仕訳の方法
固定資産の減価償却に関する問題では、以下のような用語が出てきます。
・取得原価・・・購入時点での費用(手数料なども込み)
・耐用年数・・・何年使えるのか?という年数
・残存価額・・・資産が使用できなくなったときの処分価格
減価償却では、決算時に少しずつ価格を落としていくといいましたが、この落とした額を減価償却費といいます。
減価償却費は、以下のような計算で求めます。
減価償却費 = (取得原価 – 残存価額) / 耐用年数
日商簿記3級では、減価償却は上記の公式を使います。
ですので、毎年同じ額が引かれていきます。
それでは具体例をみていきましょう。
「取得原価100,000円の建物について減価償却を行う。残存価額は取得原価の10%で、耐用年数は5年である。」という場合の仕訳をみてみましょう。
まずは、減価償却費がいくらなのかを求めます。
先ほどの公式に当てはめると、
取得原価・・・100,000
残存価額・・・100,000 * 0.1 = 10,000
耐用年数・・・5年
ですので、
減価償却費 = (100,000 – 10,000) / 5 = 18,000円
となります。
耐用年数は5年なので、5年間減価償却が行われれば、計90,000円となり、残りは処分に必要な10,000円しか残らないよ、という事です。
理解できますか?
スポンサーリンク
少し話しがそれてしまいましたが、仕訳をしてみましょう。
減価償却の仕訳は以下の2通りのやり方があります。
①直接控除法
②間接控除法
直接控除法
直接控除法とは、その名の通り、固定資産の額から減価償却費分減らしていくという手法です。
先ほどの例ですと、以下のような仕訳になります。
(借)減価償却費 18,000 (貸)建物 18,000
「減価償却費」が増えた⇒「費用」が増えた⇒左側へ記入します。
「建物」が減った⇒「資産」が減った⇒右側へ記入します。
間接控除法
間接控除法は、固定資産の額から減らすのではなく、一旦減価償却累計額という負債に溜め込むという手法です。
先ほどの例ですと以下のような仕訳になります。
(借)減価償却費 18,000 (貸)減価償却累計額 18,000
「減価償却費」が増えた⇒「費用」が増えた⇒左側へ記入します。
「減価償却累計額」が増えた⇒「負債」が増えた⇒右側へ記入します。
減価償却を行った固定資産を売却するときなどの説明もしなければなりませんが、長くなりますので、次回の記事にて説明します。
次は、「日商簿記3級:固定資産の減価償却について2」です。